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Puetz Window

(修正:30日08:55)
先日の稿(「破滅博士の眠れる予言」)で株式市場の暴落を予測する怪しい記事を引用した際、もう少し信頼できそうな情報として以下の様な Steve Puetz の予測についても付記しました。

  • 市場は10月13日に頂点に達する。
  • その後、11月13日の Solar Eclipse まで市場は下落する。
  • その後、11月13日から11月28日の Lunar Eclipse まで市場は上昇する。
  • その後、12月の半ばまで本格的なクラッシュが起きる。
  • その後、2013年の3月-4月頃にも市場がクラッシュする。

NY株式市場では9月から続いていた下落基調が10月中旬から反転したのですが、どうも Puetz の予測と非常に似ている様に思えるのです。




という訳で、Puetz が分析した太陽や月の食と市場の暴落の関係について少し調べてみたのです。

Several years back, a cycle watcher named Steve Puetz attempted to see if eclipses and market crashes were somehow related. He studied eight of the greatest crashes in financial history, from the Holland Tulip Mania of 1637 to the Nikkei of 1990. He found that market crashes tend to occur near full moons, and that the greatest number of crashes start after the first full moon after a solar eclipse, when that full moon is also a lunar eclipse. Puetz found that all eight crashes occurred six days before to three days after a full moon that occurred within six weeks of a solar eclipse. The odds of that being a coincidence, Puetz calculated, are less than 1 in 127,000.

Puetz was not saying that so-called "Puetz windows" always lead to crashes, but that if a crash is going to occur, a Puetz window would be the likely time frame in which it would happen. Puetz windows tend to occur every year or two, while crashes are rare events.
数年前、周期を観察しているスティーブ・ピッツは、食(eclipse)と市場の暴落の間には何らかの関係があるのかという事を理解しようと試みた。 1637年のオランダにおけるチューリップ・マニアから1990年の日経まで、彼は金融の歴史における八つの大きな暴落を研究した。 市場の暴落は満月の付近で起きる傾向があり、日食の後の、月食でもある最初の満月の後に多くの暴落が始まっているという事を発見したのである。 全ての八つの暴落は、日食から6週間以内に起きた満月の6日前から3日後の間に発生したという事をピッツは発見した。 それが偶然に起きる確率は、12万7千分の1未満であるとピッツは計算した。

所謂(いわゆる)「ピッツ・ウィンドウ」が常に暴落に繋がる訳では無いとピッツは述べていたが、暴落が発生する時には、ピッツ・ウィンドウの時間枠の中でそれが起きる確率が高いのである。 暴落が滅多に起きない出来事である一方、ピッツ・ウィンドウは毎年又は2年に一度生じるのである。

上の文章は10年程前の記事から抜粋したものなのですが、True News に出演した彼の説明によれば、2000年 のITバブル崩壊や 2008 年の世界金融危機でも上の様な法則性を認められるという事なのです。 同じく彼が解説してくれた様に、最近の S&P500 の値動きに上記の Puetz の分析を適用してみると、正に現在が「ピッツ・ウィンドウ」なのです。

Puetz Window
(解像度の低いIEでは綺麗に表示されないかもしれません。)




厳密に表現すると、11月28日に起きたのは「半影月食」と呼ぶらしいのです。(コニカミノルタ・プラネタリウム

さてさて、波乱の師走前半となるのでしょうか?。


次回に続く...



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超巨大暴風雨警報

長い議論の末、(玉虫色の)ギリシャの救済案についてトロイカの方々が月曜日(厳密には火曜日)の深夜の記者会で発表しましたが、その現実性に対する懐疑的な見方が拡大しており、再びユーロも下落している様です。

一方、「財政の崖」問題が懸念される米国の経済運営の行方は、ドルの価値に大きな影響を与える事になるかもしれませんが、全く異なる視点でドルの行く末を案じる人もいるのです。



The Giant Currency Superstorm That Is Coming To The Shores Of America When The Dollar Dies
ドルが死ぬ時、アメリカの海岸にやってくる巨大な通貨のスーパー・ストーム


US Dollar Collapse Super Storm
無謀にマネーを印刷し、借り、そして消費する事によって、我々の当局は米ドルに対する信頼を全くボロボロにしている。 この愚かしい行為を米国以外の世界が観ており、ある時点で彼等は米ドルに見切りをつけ、お手上げになるだろう。 それが起きる時、米国経済にとって全く壊滅的なものとなるであろう。 今現在、我々は大量のインフレを輸出している。 毎年、彼等が我々から購入するよりも遥かに多くを我々は彼等から購入しており、米国以外の世界は結局巨額の米ドルを積み上げる事になっているのだ。 米ドルは世界の主要な基軸通貨であり、他の如何なる通貨よりも遥かに多く国際的な貿易に使用されているので、これは彼等にとって非常に上手く機能している。 1999年に遡り、米ドル建ての外貨準備の割合は71パーセントでピークとなり、それ以降は62.2パーセントに後退したのである。 しかし、それでも依然として圧倒的な量である。 米国以外の世界は他国との貿易に必要とする為に我々の大量のドルを吸収するので、我々は狂った様に印刷し、借り入れ、そして消費する事ができるのである。 しかし、いつの日か米国以外の世界が米ドルを拒否すると決定したら、何が起きるであろうか?。 その時点で、米ドルの津波が我が国へ洪水となって戻ってくるのを目にする事となるであろう。 ほんの一瞬、貴方が想像できるであろう最悪のスーパー・ストームの事を考え、全ての雨粒をドル札に置き換えてみて欲しい。 最終的にこの国を襲うであろう巨大な通貨のスーパー・ストームは、それよりも遥かに酷いのだ。

米国内よりも米国以外の世界で遥かに多くのドルが使用されているという事に、殆どのアメリカ人は気付いていない。 以下はリンダ・ゴールドバーグによる学術論文からである...

世界中で、ドルは現金という形での主要な通貨である。 ドル紙幣の大半は、米国外で保有されていると推定される。 1990年以降は全ての米国紙幣の3分の2が外国で流通する一方、100ドル紙幣の70%以上そして20ドル紙幣及び50ドル紙幣の60%近くは海外で保有されているのだ。


何十年もの間、我々は膨大な量の自国通貨を輸出してきたのである。

では、そのプロセスが突然逆転して大量のドルの山がこの国に戻り始めた場合、何が起きるだろうか?。

それは考えるのも恐ろしい事である。

そう、その様な事が決して起きない様にする為、鍵となるのは米国以外の世界に米ドルへの信頼を抱き続けさせる事だと私は思う、そうだろ?。

残念ながら、米国以外の世界は米ドルからの逃避を加速させているという多くの兆候があるのだ。

例えば、BRICS 諸国は彼等の独自版の世界銀行を設立しつつあるという事が最近発表されたのである...

外交筋によると、BRICS(ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ)圏は、彼等独自の銀行と外貨準備の形で推定$2400億を一緒に蓄える事により作られる新たな救済基金の設立計画を開始した。 ロシア及びインドの報告によると、提案されている基金は約150ヶ国の国内総生産(GDP)を併せたものよりも大きいという事で、同基金が如何に大規模であるかを理解できる。


そして以前のレポートに記した様に、米ドルに代わって自国通貨を用いる事を奨励する新たな国際通貨協定の主催国が多く存在するのである。 以下はほんの一例である...

1.中国とドイツ(ここを参照

2.中国とロシア(ここを参照

3.中国とブラジル(ここを参照

4.中国とオーストラリア(ここを参照

5.中国と日本(ここを参照

6.インドと日本(ここを参照

7.イランとロシア(ここを参照

8.中国とチリ(ここを参照

9.中国とアラブ首長国連邦(ここを参照

10.中国、ブラジル、ロシア、インドそして南アフリカ(ここを参照

この動きは直ぐに雪崩を打った様な米ドルからの逃避になるのであろうか?。

それは非常に重要な問題である。

しかし、貴方は本件に関する如何なる事も米国のメディアから耳にしていないし、政治家達は本件に関して全く話をしていないのだ。

その一方で、我々の「リーダー達」は米ドルへの信頼を破壊するのに可能な事を全て行っている様に見える。 連邦準備制度理事会は明日が無いかの様にマネーを印刷しており、連邦政府は毎年1兆ドルの赤字を積み上げ続けているのだ。

彼等は、自分達が体系的に米国の金融システムを破壊しているという事を理解していない様に見える。

他の世界の指導者達は、それを理解している。 例えば、ロシアのプーチン大統領は嘗て次の様に語った...

「財政赤字の過度な拡大、国家債務の累積 - は、冒険的な株式市場の遊びの様に危険である。
ソ連の時代、経済に関する国家の役割は絶対的であり、それが最終的には経済的競争力の全面的な喪失に繋がったのだ。 その教訓は、我々に大きなコストを支払わせる事となった。 歴史を繰り返したいと考える者は誰もいないと私は確信している。」


わぉ。

如何に破壊的な債務であるかという事が、我々の政治家の殆どには何故見えないのだろうか?。

連邦政府が実行し続けている事は、全く馬鹿げている。 国家の債務は今年の感謝祭の翌日に240億ドル以上増加したのだ。 しかし、完全な災害は未だ訪れておらず、その債務について殆どのアメリカ人は本当に心配していないのである。 そして、事態はただ転がり続けるだけなのだ。

そして勿論、$$16,309,738,056,362.44 の我々の債務は、我々の政府が直面する将来の負債と比較した場合には何程のものでも無いのだ。 これに関してウォール・ストリート・ジャーナルに掲載された最近の記事が言わざるを得なかった事をチェックしてみよう...

社会保障、メディケア、そして連邦政府職員の将来的な退職後の給付を含めた連邦政府の負債は、既に$86.8兆、又は GDP の550%を超えた。 2011年12月31日までの一年間に、メディケア及び社会保障で生じた支出は$7兆である。 この様な数字は債務の計算に全く用いられていないのだ。 現実的に、報告されている予算の赤字は更に正確な数字の5分の1未満なのだ。


他のエコノミスト達は、更に気の滅入る数字を描いている。 エコノミストのニール・ファーガソンによると、米国政府は238兆ドルの将来的な積立不足の負債を抱えているのである。

では、我々は何処からその全てのマネーを得ようとしているのか?。

そう、米国政府が嘗て無い程に多く借り入れて支出できる様に、嘗て無い程に多くのマネーを印刷してはどうだろう?。

笑ってはいけない。 これは実際に、この国で最高のエコノミストの一人が実際に推奨している事なのである。

国全体で最も有名なエコノミストであるニューヨーク・タイムズのポール・クルーグマンは、全ての我々の問題の解決策は印刷する事であり、もっと多くのマネーを借りて支出する事だと大胆に公言しているのだ。 我々が積み上げている債務の巨大な山が何時の日にかシステムを崩壊させると恐れる理由は何も無いと彼は主張している...

 我々は自分達の通貨を持っており、- そして、民間部門と公的部門両方の我々の債務のほぼ全てはドル建てである。 その為、ギリシャ政府とは異なり、我々の政府が文字通りマネーを使い果たす事は在り得ないのである。 結局、彼等はマネーを印刷する事ができるのだ。 そして、アメリカが自らの債務の為にデフォルトするリスクは殆ど無い - もしそれが、共和党がもう一度債務上限の為に国家を人質にしようと試みる可能性の事で無いのであれば、リスクは全く無いと私は言うであろう。

 しかし、米国政府が自らの請求書への支払いの為にマネーを印刷するならば、それはインフレに繋がらないのであろうか?。 いいや、経済が依然として低迷するならば、それは無い。

 今や、投資家達が何年か先の高いインフレを期待するかもしれないというのは真実である。 彼等は又、ドルの価値を押し下げるかもしれない。 しかし、これらの両方は、直ちに米国経済を傷め付けるというよりも実際に助けるのである:インフレ期待は、企業及び家庭が現金を保有する事を思い止(とど)まらせ、一方では弱いドルが我々の輸出を更に競争力のあるものにするのだ。


勿論、彼が処方しているのは全く極めて異常な狂気である。

ある時点で、この詐欺の手口は破綻に向かい、米国以外の世界は厚かましいと言う様になり、米ドルに対して「ノー」と反響するだろう。

彼等は何故、非常に不安定になりつつあり、常に操作されている通貨を使用し続けるのだろうか?。

そして、米国以外の世界が米ドルを拒否する時、ドルに対する世界的な需要は遥かに少なくなる為、その価値は石ころの様に落下するのだ。

加えて、もし米国以外の世界が貿易のためにこれ以上米ドルを使用しない場合、他の国々は我々の過剰なマネーを吸い上げる事を止め、そこら中に出回っている我々の通貨の巨大な山が我々の海岸へと洪水の様に戻り始めるのだ。

その時点で、我々は嘗て見た如何なるものとも異なるインフレーションを目にしているであろう。 安価な輸入の時代は終わり、原油から我々がウォル‐マートで購入している外国製のプラスチックの小物に至るまで、遥かに多くを支払う事になるであろう。

殆どのアメリカ人は「基軸通貨」が何であるかという事さえ知らないのだが、米ドルが基軸通貨の地位を失う時に、殆どのエコノミスト達が想像することさえ出来ない悪夢を解き放つ事になるのだ。

そう、可能な間は、このホリデー・シーズンを楽しんでくれ。 我々の店の棚は沢山の安価な輸入品で埋められているのだ。

一旦、来たるべき巨大な通貨のスーパー・ストームが襲ってきたならば、我々は心から2012年の古き良き日々を願う事になるであろう。

そう、今のところは米ドルは生存しており、時を刻んでいるのだ。 しかし私は、それを我々の当局者達が悪用するペースに鑑み、事態が長期に亘って良好で一生の間健全である様に見えるとは言わないだろう。



The Economic Collapse の記事を整理するのは骨が折れるので、細部の推敲は後回しにするのです。

関連情報:
ドルは死なず(今暫くは)


次回に続く...



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後退する EUphoria

3回に亘る長い議論の末、ギリシャへの救済資金の支払いが(とりあえず玉虫色の形で)承認されましたね。

ロイター より
ギリシャ債務削減策、ドイツなどユーロ圏3カ国で議会承認が必要
[パリ 27日 ロイター] ロイター調査によると、ユーロ圏財務相と国際通貨基金(IMF)が合意したギリシャの債務削減策について、ユーロ圏17カ国のうち3カ国の議会で採決が必要になる。

ドイツ連邦議会(下院)は今週中に協議を行い、29日か30日に採決する見通し。

オランダ議会でも承認が必要となるが、中道右派と中道左派による連立政権はギリシャ支援を支持しており、問題なく承認されるとみられる。

フランスでも議会の承認が必要だが、採決は2013年予算または12年補正予算の一部として行われる予定。オランド政権は国民議会(下院)で過半数議席を有している。

スロバキアなど、2年前のギリシャ向け第1次支援の実施を遅らせた国々では今回は議会承認の必要はない。

今回も「問題の先送り」となった様ですが、政治家達の詭弁に対する懐疑的な見方は拡大しているのです。



“The Euro Will Blow Up Europe Instead Of Bringing It Together”
「ユーロは、欧州を結束させるどころか破壊するだろう」


「もはや私は欧州に関して如何なる幻想も抱いていないので、幻滅はしません。」と、ギリシャの救済に関する取り引きが再び失敗した後、ユーロ・グループ議長のジャン・クロード・ユンカーは先週呟いた。 しかし、幻想を失ったのは彼だけではなかった。 「メルケル首相の救済方針よりも更に良い代替案があります。」と、2013年の選挙で彼女に対抗して立候補する事になる男が宣言した;「納税者を守り、銀行だけの利益としない」代替案である。

その男、シュテファン・ヴェルハーンは、メルケル自身の政党であるCDUに40年間所属した後、彼女の救済方針に反対して今年の初めに同党を離れ、自由な有権者党(Freie Wähler)に加わった。 2008年、彼等はバイエルン州議会に進出する事を決定し、11.2%の議席を獲得した。 出し抜けであった。 現在、彼等は2013年の連邦議会選挙に進出しようとしている。 そして、連邦共和国の伝説的な初代首相でありCDUの創設者でもあるコンラート・アデナウアーの孫の - ヴェルハーンが、彼等の議員名簿の第一位である。

インタビューにおいて彼は、欧州連合の創設文書であるマーストリヒト条約に対する違反を罵った。 各国は自らの債務に責任を持ち、如何なる国も他国の債務に関する責務を負う事はできないというのが、その基本原則の一つである。 その基本原則は、2010年のギリシャへの最初の救済によって破られたと彼は言う。 予備的な救済基金である€4800億のEFSFが、「次の違反」であった。 3番目の違反は恒常的な救済基金である€7000億のESMであり、それはレバレッジを掛けられるので、「ドイツ及びドイツの納税者達の責務が更に大きくなるでしょう。」

ドイツの憲法裁判所はESMの審理において、二つの安全装置 - ドイツの責務を最大€1900億とする事、及び支出の都度に議会の承認を得る事 - を義務付けたのであるが、危機に陥った国が改革案と緊縮財政の要件を実施するならば「無制限な」量の債務を買い上げるというECB総裁のマリオ・ドラギの約束により、「それは彼によってレバレッジを掛けられた」のである。 ECBが債権を購入する事は、ドイツが如何なる損失に対しても27%の責務を負う事となり、裁判所が規定した蓋を吹き飛ばす事となって「議会の承認を得ない」事となるのだ。 これらのECBの方針は、€7000億以上となるECB内でのドイツのターゲット2のバランスと同様に「救済基金の規模を不明瞭にする」のだ。

「そうでは無い何かを南欧諸国から作り出そうと」彼等が試みているので、改革の要件が満たされた場合にのみ救済資金が支払われると政府が強調する点は機能しないかもしれない、と彼は言う。 現在、欧州には社会的な不安がある:北部において、市民は「底の抜けた樽」の中へ金を注ぎたくないと思っており;南部において、救済してもらうのは「税金を逃れている金持ちと政府の債権を購入した投資家達だけである」と、緊縮財政のプレッシャーを受けている市民が主張しているのだ。

救済を止めたら大変な混乱を招くという財政専門家達による警告はどうだろうか?。 「誇張されており、純粋に銀行のロビー活動的なものです。」と、ヴェルハーンは反論する。

なるほど確かに、多くの民間及び公的投資家達が損失を被る事になるだろう。 そして、国の破綻に関する手続きが無いという事実が問題となるであろう。 しかし、ギリシャと恐らくスペインは「崩壊」している。 ユーロに縛られている間、彼等は競争力を回復させる事ができない。 二度目の救済パッケージが不十分であるだけで無い、と彼は言う;そして「これらの国々をユーロ圏に留める為に」更に多くのマネーが注ぎ込まれねばならないであろう。

むしろ、欧州連合はこれらの国々の秩序ある破綻を実施すべきなのだ。 そうすれば、新たな出発の資金を設けるべく彼等は「マーシャル・プランの類」を携えて踏み込む事が可能である。 切り下げは彼等が輸出を増やして輸入を減らす事を助けるであろう。 彼等が自国を整えた後に、再び彼等はユーロ圏に加わる事ができるのだ。 しかし競争力を持てないならば、彼等は「通貨同盟に適していない」事になるのである。 さもなくば、とヴェルハーンは言う、「ユーロは、欧州を結束させるどころか破壊するだろう。」

待ってくれ...ユーロは通貨以上のものであり、それは「統合と平和の象徴」であるという考えを多くの欧州の政治家達は刷り込まれているのだ。 しかし、実際に自由な有権者党は、ユーロを「ロマンチックなシンボル」にまで「過剰に持ち上げる」事に反対しているのである。 彼は警告した:「もしもユーロが甘ったるいものになってしまった場合、私達は多くのものを失います。」

そして、彼は更なる民主化を望んでいるのだ。 自由な有権者党は、重要な課題に関する連邦レベルでの国民投票の支持者なのだが、- それはドイツでは実現しそうも無い。 国民投票が実行される為には「公平な議論」が必要であると彼は言い、疑問点が操作されてはいけないのだ。 それは、政治の世界が代替案を明らかにし、情報を与えられるように国民を奨励する事を余儀無くするのである。 複雑な問題及び、欧州内にいる為に問題視されてさえいないのであるが、多くの「重大な民主的正当性が欠落している」事を目にしている市民達の間での現在の諦めを彼は嘆いた。

ムーディーズがフランスを格下げした後、次の主要な国が同じ運命を辿るであろう。 英国はGDPの436%という驚異的な対外債務を抱えているのであるが、同国が「高い価値の資産」を保有している為に、それは問題であると思われていないのだ。 悲しいかな、それには€4890億のギリシャ、アイルランド、ポルトガル、イタリア、スペイン、そしてフランスの債務が含まれているのだ。 これを読んで欲しい...次の格下げドミノは誰?…英国?



Business Insider も同記事を引用しています。('The Euro Will Blow Up Europe Instead Of Bringing It Together'

一方では、以下の様に主張する人もいるのです。
Behind the Scenes, Germany is Already Preparing For a Grexit
(舞台裏では、ドイツが既にギリシャ脱退に備えている。)


次回に続く...



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心地良き独善かな

経営破綻したエルピーダ・メモリのマイクロン・テクノロジーへの売却も難航している様ですが、我が国の半導体産業は嘗ての優位性を失って衰退の一途を辿っている様に思えます。

共同ニュース より
ルネサス支援、正式決定へ 経営再建策で大筋合意
 業績不振の半導体大手ルネサスエレクトロニクスに対し、官民ファンドの産業革新機構とトヨタ自動車、パナソニックなどの製造業が計約2千億円を出資して経営権を握る経営再建策について、関係者が大筋合意したことが26日、分かった。ルネサスの大株主3社のNEC、日立製作所、三菱電機が再建策で革新機構とおおむね一致した。12月初めの正式決定を目指す。

 再建策は、希望退職募集などでルネサスの従業員5千人程度を追加削減する方針。このうち革新機構が大株主3社に求めていた千人規模の引き受けについては、各社が人員を受け入れるか、代わりに金融支援を実施するかで最終調整中だ。


凋落が著しい家電産業も半導体産業と不可分の関係にありますが、「来年度こそは苦戦する薄型TV事業を黒字化する」と言う様な妄言(若しくはマントラ?)を毎年の様に繰り返している間に、益々経営状態を悪化させてしまいましたね。

「勝ち目は無さそうだから、この事業から撤退して、何か別の事をやりましょうよ。」という非常に単純な発想を持つ経営者が少ないのでしょうか?。 企業の方針/行動を監督するのが取締役の役目である筈なのですけど、過去の成功体験に縛られた身内の人々の間には、「互いの誤りを指摘しない」という暗黙の心理的バイアスがあるのかもしれません。



Whistleblower Woodford warns of Japan's 'collective economic suicide'
告発者のウッドフォードが日本の「集団的経済自殺」を警告する


最近の日本の場合、全く良いニューズが無い。 世界第3位の経済大国は、非常に高い確率で末期病棟に横たわる経済を更に詳細に描く事になるであろう新たな数値を次週に公表する。

今年の第3四半期に、日本のGDPは0.9パーセントも激減した。 西欧において我々は日本のゼロ成長及びデフレの「失われた10年」を語っているが、現実的に、彼等は20年を失ったのであり、30年目も失おうとしているのだ。

一方、彼等の政治は一つの危機から次の危機へとよろめいている。 同国を非常に長い間その様に気の抜けた漂流状態にした政治家達の古い守備隊を追い出すべく、現在新たな政党が団結している。

しかし、新しい政党群は右派であり、一般大衆がどのように自身を窮地から抜け出させるかと考え始めているかという事について懸念すべき信号を送っている。

最近、債券格付けがジャンク級に格下げされたパナソニック及びソニーから衝撃的な数字が示された。

シャープは歩いているゾンビの様で、同社は生き残れないかもしれないという警報を今月初めに発し、同国の「メガ・バンク」は彼等の株式投資の価値において$67億(£42億)の損失を宣言したのである。

一方、人口はドリアン・グレイが描いたものよりも急速に高齢化している。 出生率は非常に低く、年金生活者達が嘗て無い程長生きする一方で同国の人口は毎年縮小している。 GDP比での国家の債務は235パーセントであり、- それはギリシャよりも悪いのである。

これは、勇気を持ってオリンパス・カメラ帝国中枢での数十億ドルの詐欺を公開した事に対し、昨年にインデペンデント紙から年間最優秀ビジネスマン賞を贈られた内部告発者のマイケル・ウッドフォードが語った説得力のある物語である。

元社長としてインデペンデント紙に昨日語った:「日本は忘れ去られる運命に向かう必然的な衰退の途上にあるのです。」

ウッドフォード氏にとって状況は単純である。 余りにも長い数年間そして数十年間、日本の実業界は不健全な馴れ合い状態にあった。 株主達は決して企業経営者達に質問しなかった。 銀行は、最も病んでいる企業に対してさえも融資を続けた。 驚く程に病んでいる企業達は決して死ぬ事を許されないのである。

オリンパスの例を見てみよう。 ウッドフォード氏が辞任した一月後、株価は81.5パーセント暴落した。 しかし、彼が言う様に:「不正を暴いた私の行動を支持して一言でも発したメガ・バンクが一行でもありましたか?。 いいえ。 この不正を監督していた取締役に対して一つでも批判を口にした株主が一人でもいましたか?。 いいえ。」

取締役会は芯まで腐っていると調査委員会が告発した後でさえ、批判の覆いを破る日本の企業は一つも無かったのだ。

勿論、痛烈になる理由を持ってウッドフォード氏の本が店頭に並ぼうとしている為、彼は再びマスコミに登場した。

彼の行動によって彼の輝かしいキャリアは揺れ動きながら止まろうとしている。 日本の支配層の彼に対する扱いの結果として、彼は、恐怖、危難そして想像し難い程のストレスを一年以上味わった。

しかし、彼が言わねばならない事に日本は耳を傾けるべきである。

「それは、恰(あたか)もこの国が集団的経済自殺を行っているかの様なのです。 同国は、フランスが行った様な革命の類を必要としているのです。 彼等は、古くて壊れているシステムを一掃し、この麻痺状態から抜け出す道へ突き進む必要があるのです。」

多くの日本人が殆ど全ての事についてアメリカを非難する。 第二次世界大戦以降、同国内でアメリカは強力な軍事的プレゼンスを持っている。 時折生じる米軍による現地女性への暴行という出来事は、彼等のプレゼンスに対する多くの支持を生み出さない。

アメリカが彼等の国の政策を専横しており、最近は同国の成長をわざと抑圧していると、私が話をした若い日本人は話した。 しかし、これは被害妄想的なナンセンスであるとウッドフォード氏は述べている。

「はい、私もそれらの主張を日本で耳にしました。」と彼は言う。 「彼等は間違っているのです。 これは日本製の問題なのです。 それは文化的なものです。 それは社会的なものです。 それは、正に社会を機能させるやり方なのです。」

日本人以外で初めて日本の会社のトップに上り詰めた人物として彼は称賛された。 物事が進む中で、彼が最後の人物となるであろう。 過去10年間における同国内の僅かな西欧のボスの中で、今や日産にカルロス・ゴーンが残っているだけである。

ウッドフォード氏が言う様に:「そこには新しいDNAが全く無いのです。 全く何も変わらないのです。」

全く日本には何が起きるのだろうかというのは誰もが推測する事だ。 日本には、全く恐ろしいとしか見えない迫りくる債務危機が待ち受けている。 シティ(ロンドン市内の金融街)にいる多くの者達は、銀行によるこれらの最近の減損処理はただの始まりに過ぎないと疑っているのだ。

銀行は本当に何らかの厳しいストレス・テストを彼等の融資条件及び事業モデルに織り込んでいるのだろうかという深刻な懸念が存在する。 地…地震又は、例えば中国の彼等の貿易相手の成長の鈍化という様な潜在的な要因は、多くの場合において、考慮されている様には見えないのである。

縁故主義や銀行家と企業の取締役会との緊密な関係について、政府、規制当局、現実的に誰もが全ての事について真剣である様に見えると、ウッドフォード氏は引き合いに出した。

一つの例を取ってみよう:昨年の12月、オリンパスの災害によって責められた公式の委員会は、二人の - 僅かに二人の - 社外取締役を彼等の取締役会に入れる事を同社に強制するという計画を明らかにした。 その当時、この件に関してフッドフォード氏と電話で話した事を私は覚えている。 彼は東京におり、それは同国において現実主義が現れる僅かな兆しの様に見えると語った。

しかし何が起きたのだ?。 7月に、その計画は財務省によって粉砕されたのだ。 日本版のCBI(英国産業連盟)からの相次ぐ反対が、それをぶち壊す事に成功したのである。

第二次世界大戦からの日本の復興は、経済計画のちょっとした奇跡だった。 ちょうどドイツの様に、慎重な投資、株の持ち合い、そして協力的な銀行基盤が同国の再建に必要だった安定性及び投資の混在を創り出したのである。

しかしドイツは、20世紀が進むに従い、より自由な市場経済を慎重に受け入れ、世界中からの労働及び資本そして管理技術を吸収したのである。 ほぼ疑い無く、彼等を世界で最も良く均整のとれた国の一つにした、その様な方法で彼等は自国の経済を国際化したのだ:彼等の輸出の拡大及び事業分野の多様性の両面において。

日本は適応する事に失敗し、自身の島国文化を保持したのである。 更にどれだけ多くのマイケル・ウッドフォードが、彼等の自己満足に衝撃を与える事になるのだろうか?。



1990年代初頭のバブル崩壊の後遺症に苦しんでいた日本経済は、ベルリンの壁やソビエトの崩壊によって世界を東西に分断していたイデオロギーの対立が霧散した後、時を同じくする新興国の台頭などで急速に進んだグローバル化の波から取り残されてしまった感があります。

一方、適切に調整されぬまま急激に進展した経済のグローバル化も、2008年の世界金融危機以降は方向性を失いつつある様に思うのです。 「静かなる大恐慌」の著者である志賀大学の柴山さんも、これまで急速に進んだグローバリズムが転換点を迎えつつあると警告する記事(「日本企業は迫り来る反グローバリズムの時代に備えよ」)を日経ビジネス・オンラインに寄稿していましたね。

企業経営であれ政治であれ、責任ある立場の方々は足元の現実を冷静に分析し、将来に起こり得る変化を適切に予測しようとの姿勢/意識がなければ判断を誤るだろうと思うのですよ。 「おーっし!、我が社もグローバル化じゃ。中国に進出するぞぉ!。」と今頃になって鼻息を荒げている人達は、既に周回遅れとなっている事に気付いていないのでしょうね。


次回に続く...



関連記事

ファラオへの怒り

(追記22:15)
WSJ Japan より
タイ警官隊、催涙ガスを配備―大規模デモに備え
【バンコク】タイの武装警官隊は24日、インラック政権の退陣を求めるデモに参加するために首都バンコクの中心部に集まった群衆を抑制するため、催涙ガスを配備した。

 警察は5万人以上がデモに参加すると予想しているが、アナリストはそれをはるかに上回る可能性があると指摘している。政府は事態の掌握に向けて特別治安法を発動した。

 京都大学のパウィン・チャチャワーンポンパン氏ら政治アナリストは今回の反政府デモについて、インラック首相の兄で6年前に軍事クーデターで失脚したタクシン元首相に対する抗議の一環とみている。

去年の今頃は、歴史的な洪水によってタイ中に被害が拡大していたのです(「異常気象の謎」)が、 今年は政府に抗議する群衆の洪水に見舞われているのですね。

しかし、政府への抗議活動は様々な地域に拡大している様なのですよ。



The 'new pharaoh' plunges Egypt back into turmoil
「新しいファラオ」はエジプトを再び混乱に陥らせる


イスラム教徒の大統領が自らに強大な権限を付与した後、暴力的な抗議行動が同国を席巻する。

Egypt Protest

モハメド・モルシが権力を掌握した事にデモ参加者達が反応し、昨夜エジプト全土で暴動が拡がった。 今や失脚した指導者のホスニ・ムバラクよりも大きな政治的権力を獲得した彼に対し、対抗勢力が「独裁者」及び「ファラオ」と呼ぶ一方、彼の政党の事務所が放火された。

モスクの外側で数千人もの敵対するデモ参加者達が石や瓦礫を互いに投げつけ、アレクサンドリアでは午後の礼拝の後に激しい闘争があった。

多くの都市で、モルシ氏のムスリム同胞団の政治部門である自由公正党の事務所を群衆が放火したと国営テレビが伝えた。

スエズ、ポート・サイドそしてイスマイリアにある同グループの本部事務所は全て標的にされたと言われている。

カイロでは、タハリール広場での反モルシのデモに数千人が加わった後、警官隊がデモ参加者達に向けて催涙ガスを発射した。

月曜日以降 - 一年前の激しい暴動の場所となった - モハメド・マフムード通りでの警官隊との衝突には若者が加わっていた。 しかし、大勢の群衆がタハリール広場を埋め尽くし、暴力がエスカレートしている様に見えた。

水曜日に大統領が発布した憲法の宣言を受けて彼は自分自身を「新たなファラオ」に任命したと、以前にモルシ氏との政治的休戦を交渉した嘗ての大統領候補であるモハメド・エルバラダイは異議を唱えた。

エジプトの指導者が自分自身に立法及び憲法上の権限を付与する事を含んだ驚くべきステートメントが発表された直後、「今日(こんにち)、モルシは全ての国家権力を奪った」と、彼はツィッター上に書いたのだ。

その動きは「悲惨な結果」を招くかもしれない「大きな一撃」だったとエルバラダイ氏は付け加えた。

昨日、ライバルとなるデモ参加者達の巨大な集団が分散して行進し、懸念される政治的な戦線がカイロ市内で拡大していた。 東ヘリオポリス地区にある大統領宮殿の外には、「革命の目標」を守る為の漠然とした権限と共に司法の監視からの免責をモルシ氏に付与する動きである - 彼の発表を祝うべく何千人ものムスリム同胞団のメンバーが到着した。

彼の支持者達に向けて演説し、その宣言は同国の将来を保障すべく作成されたとモルシ氏は述べた。 「神もお喜びであり、我々は前進し、何人たりとも私達の前途に立ちはだかる事ができない。」と彼は述べた。

「明確な計画無くして勝利は在り得ず、これが私の持っているものである。」

彼の布告の中でモルシ氏は、エジプト蜂起の期間に抗議者達を殺したと訴えられている当局者達に対する犯罪事件を再検証すると誓ったのだが - 過去2年間で非常に僅かな警官が司法の場に連れ出されただけであると現在も激怒している活動家達への明らかな標準運用規定である。

そして昨夜、困惑が怒りへと変わり、最終的にムバラク大統領を政権の座から引きずり降ろした2011年1月の抗議活動を思い出させる光景として、数千人のデモ参加者達がタハリール広場を行進したのである。

エジプト内の本質的に異なる非宗教的且つリベラルな反対派グループが掲げる旗の海の中で、ムスリム同胞団への反対派は「パン、自由そしてムルシドの転覆」を唱えながらカイロのダウンタウンを練り歩いた - ムルシドとは、ムスリム同胞団の最高の教導者である。

30歳のIT労働者であるマグダ・マーモウンはカイロ中心部に向かって西ドッキ地区を行進し、「ムスリム同胞団は国をイランの様にしたいと思っているのよ。」と彼女は語った。 「それは、宗教の名の下での独裁なのよ。」

モルシ氏が自身に付与した司法上の免責に加え、憲法改定権を有する集団を裁判所が解散させる事も防止しているのだが、その集団は新憲法起草の使命を持つイスラム支配団体なのである。

その団体は、多くの訴訟においてその正当性を調査している事により解散の脅威にさらされながら活動してきた。

イスラム的バイアスを持つと見做せる憲法草案及び女性の権利とシャリア法に関する条項に多くが反対した非宗教派及びキリスト教系メンバーが相次いで脱退した結果として、その団体は身動きが取れなくなってもいたのである。

手に負えない政治的内部闘争及び旧体制からの分子のサボタージュの結果として、エジプトの革命が停止に追い込まれない事を保証する為にモルシ氏の布告は必要であったと同胞団の当局者達は主張した。

それは一部のエジプト人達の流言を捉えた見方かもしれず、多くの者は憲法上の政治の詳細よりもパンと燃料の値段について心配しているのだ。 大統領の決定は「全てが、正義を実現し、汚職を終わらせ、1月25日の革命の目標を達成する事に向かうと、ツィッター上に書かれている。

そして、モルシ氏の専横的な宣言は危険な程に非生産的である事を証明するかもしれないと、批判者達は述べているのだ。

「今や、彼はムバラクよりも多くの権力を持っているのです。」と、カイロ市内に拠点を置く欧州連合の代表である Koert Debeuf は語った。 「民主化への道は独裁体制を通過する事ができません。」

「エジプト内には政治的混乱の危険がありました。 ですから、ある確実な方法で宣言を発布する事によりそれを回避しようと彼は試みたのかもしれません。 しかし、そうする事により、彼は更なる混乱を生み出してしまったのです。」



テレンス・マッケンナは、地球物理学的な大災害及び社会的な動乱が不可思議(フラクタル)な周期性を持つという「タイムウェーブ・ゼロ理論」を提唱しました。(「時の波(1)」)

Timewave_10t

しかし、今回の記事を分析するに至った理由は、マヤ歴の謎について解説していた Coast to Coast の番組(2012 & Earth Activations)の中でピラミッドを建造した古代エジプト文明についても触れていたので、たまたまエジプトに関する情報を調べた結果なのです。

Giza Pylamid
ギザのピラミッドの前で笑う筆者
エジプトを訪ねた時、現地の土産物屋のオヤジに「旦那はラムセス2世に似ていやすねぇ。」と褒められた(?)事があるのです。 エジプト各地でラムセス2世の凛々しい彫像を目にする度にオヤジの阿諛を思い出したのですが、カイロ市内の考古学博物館でラムセス2世の労(いたわ)しい御姿を拝見した際には、複雑な想いを抱いたのです。 「俺は、この乾涸びたミイラに似ているのか?。」

近年になってマヤの予言との関連性が指摘されている磁場の変化も、人々の意識を変化させて動乱を引き起こす要因になるとの主張もある様ですが、私に世辞を述べたオヤジには達者でいてもらいたいと思うのです。



次回に続く...

追記:

イスラム系諸国では金曜日が休日(安息日)とされる代わりに、翌土曜日が金融市場の営業日とされる事が少なくないのです。 当然の事なのでしょうが、エジプトの株式市場は大幅に下落しているのです。

Egypt Stock Market Plunge




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