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曼珠沙華の赤

案の定、久しぶりの庭仕事によって少し筋肉の痛みを感じているのです。

彼岸の連休を迎えている日本でも、少しずつ痛みを感じ始めている人々がいるはずなのです。


 
"Trade Is Supposed To Save Japan, According To The Gospel Of Abenomics, But In Reality...”
アベノミクスの福音書によると貿易が日本を救う事になっているが、現実は...


貿易は、重要であるとしてアベノミクスが指定した側面の一つである。 そこで日本銀行は、円を切り下げて輸出の競争力を高めるべく過激なマネー印刷プログラムに着手したのだ。 通貨戦争の原理なのだ。 それは又、輸入品を非常に高価なものとする事で買い手達に国内の代替品を求めさせるものである。 その結果としての貿易黒字が日本を救う事になるのだ。 理論的には。 現実的には、その逆の事が起きているのである。

8月に輸出は前年比で14.7%跳ね上がったと、財務省が報告した。 しかし、その他は酷かったのだ。 輸出は円で評価されており、円は1年前に比べて価値を20%失ったのである。 そして、殆どのカテゴリにおいて輸出量は実際に減少したのである。 しかし輸入は、(既に)高い状態から16%急増したのであり、貿易赤字は¥9630億($96億)へと25%急上昇したのである。 アナリスト達は衝撃を受けたのだ。

それは史上最悪の8月の貿易赤字であった。 それは、連続14ヶ月目の貿易赤字であり、1979年‐1980年に並ぶ最長の期間だったのだ。 それは2012年の貿易赤字よりも27%多かったのである。 比較すると、2010年の8月に¥638億の黒字を:2009年の8月に¥1650億の黒字を:2007年の8月には¥7846億の黒字を日本は保持していたのだ!。

8ヶ月間に貿易赤字は記録となる¥6.8兆となり、2012年の同じ期間から66%の上昇で、2011年からは332%の上昇となるのだ。 2010年のその期間に、日本は¥4.2兆の黒字を保有していたのである!。

日本の貿易の完敗は、急激な下り坂である。 8月は史上最悪の8月だったのであり、7月は史上最悪の7月だったのであり、6月は史上最悪の6月だったのであり... 地平線上には識別できる変化点が無いのである。

2012年の同じ月から如何に2013年の各月の貿易赤字が悪化しているかという事を:そして、2011年の同じ月から如何にこれらの月が悪化したかという事をチャートが示している。 容赦無く残忍である。

testosteroepit_20130921.png

島嶼(とうしょ)の問題、そして歴史的な縺(もつ)れに関して躓(つまづ)き、日本と中国は剣を交えてガタガタしてきた。 しかし中国は日本の最大の貿易相手国なのだ:8月に、日本の輸出の25%は中国向けであり、輸入の21%は中国からのものである。 中国への輸出の大きな部分は香港を経由しており、我々は中国と香港を一つのものとして見なければならないのだ。 両者を合わせた輸出は¥1.45兆と16.8%上昇し、併せた輸入は¥1.43兆と17.7%上昇した為、¥118億($1億1千8百万)と僅かな黒字になった。 例えば、2007年8月に¥2260億という - 嘗て日本が中国に対して黒字を維持する僅かな国々の一つであった過去からは失望させられる状態なのである。

ポジティブな面では、欧州への輸出が昨年の最悪の債務危機水準から回復し、貿易赤字を¥977億へ削減したのである。 そして2番目に大きい貿易相手である米国に対する日本の長年続いた黒字は¥4950億へと29.3%急上昇したのだ。

日本の貿易の壊滅的敗走は一時的なものとして無視されてきた。 もしも日本が全てのガタついている原子力発電所 - それらが活断層の真上にあろうが無かろうが、そしてそれらが安全に関する昔のスキャンダルを含んでいようがいまいが - を稼働させる事ができないのであれば、原子炉が残した不足分を穴埋めすべく石化燃料の発電所に供給する為、同国は破壊された円で高値の LNG 及び石油を購入しなければならないのである。 そして、同国の貿易赤字が一気に悪化するであろう。

LNG(現在の発電量の42%)及び石油(現在の発電量の18%)が要因である。 輸入量の増加では無く、価格の上昇及び円の減価により - LNG の輸入は7.2%上昇し、石油は27.2%である!。

そして全てのカテゴリの輸入が急増した。

中でも:工業製品(鉄や鉄鋼製品のような)は16.2%、機会は21.7%;そのサブカテゴリの「コンピュータ」は18.5%である。 3番目に大きなカテゴリである電気機械は21.9%急上昇し、その最大のサブカテゴリの「半導体」は44.1%である。 輸送危機は22.7%上昇した。 2番目に大きな「その他」は12.4%上昇し、そのサブカテゴリの「科学機器」は12.4%、衣料品は21.4%、そして家具は20.4%である。

陰鬱な輸入の構図。 それは、米国に後れを取っているものの、これから何年も続く事になる日本の体系的な非工業化を詳述しているのだ。 ここ数年、特に2011年の地震以降、そのプロセスは勢いを増している。 日本株式会社は賃金の低い中国や他の国々へ、それらは上昇してきているものの、生産を海外移転しているのだ。 しかし、企業は他の動機を持っている:地球上で最大の市場の顧客達のより近くにいる事である。

切り下げられた円も、それを変える事はない。 しかし皮肉な事に、それは日本株式会社へ、海外で売られる製品を海外で生産するように動機を与えるのだ。 最近の決算報告が示した様に - 最終損益の栄誉ある衝撃と共に、売上及び利益は更に弱い円へ変換されるのだ。 しかし、これらの報告書の上の利益は円建ての財務諸表上に存在するのである。 実際の利益の殆どは海外で再投資され、決して日本へ戻る事がないのだ。 これは、アベノミクスが優れている事の一種である。

銀行危機に関して一つ又は二つの事を知っている日本の銀行は、海外の貸し手達の間で頂点へ向かう彼等の道に再び爪を掛けたのだ。 彼等の才覚を用い申し分の無いタイミングで、正に金融の混乱が沸騰しようとしている様に - 彼等は新興市場における最大の力になったのである。 これを読んで欲しい...日本のゾンビ銀行の復讐



安倍首相も福島原発5号機/6号機の廃炉を要請したとの事ですが、これは原発事故直後に法的根拠も無く浜岡原発の停止を要請した管直人元首相と同質の愚行(「ツケは誰が払うの?」)だと思うのです。

大手馬鹿メディアの皆さんも、いい加減に反原発という国民の感情論を煽るような報道姿勢を改めて上の記事でも指摘されているような現実的課題に焦点を当て、我が国のエネルギー政策を合理的に論じて欲しいものです。

さもなくば、小手先の法人税の削減などで日本の製造業の海外移転を制止する事などできないのですよ。

次回に続く...



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