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驚きは未だこれから

世間では再びメディアへの露出を増やしたリンゼイ・ウィリアムスの警告が注目を集めていたようですが、「嘘つき爺さん」とも皮肉られるようになってしまった彼の話にも新鮮味が見られなくなってきたように思うのです。

それよりも、Sherrie オバサンの番組でインタビューを受けたアーチ・クロフォードの予測の方に私は興味を持っているのです。 「天体の配置と太陽の活動状態により、11月中に大きな変化が訪れるかもしれない。 最初は9日、そして2-3日前後するかもしれないが13日には最大のイベントが、そして18日から20日、そして23日、それから29日」と彼は述べているのですが、何が起きるのか彼にも判らないのです。

という訳で、潜在的な危険性を持つ問題の一つを確認しておくのです。


 
"Bank of Japandemonium Killed And “Sacrificed” The JGB Market”
日本悪霊物質銀行は、日本国債市場を殺して「犠牲にした」


「日本国債市場は死んだ」と、日本政府債券の競売に応札しなければならない日本の23のプライマリ・ディーラーの一つである、みずほ証券のチーフ債券ストラテジストの三浦哲也は、きっぱりと発表した。 他の誰でも無く、日本銀行のみが依然として「債券価格を押し上げている」と彼は語った。

日銀は十字軍である。 日銀よりも無謀な先進国の中央銀行は無く、FRB でさえ違う。 彼等は間違った定義を繰り返したのだ。 「日本経済が直面している最大の課題はデフレの克服です」と、黒田東彦日銀総裁は火曜日に改めて表明した。 過去15年間穏やかなインフレは穏やかなデフレによって中断され、通算では僅かなデフレであったのだから、間違った定義だったのである。 日本人は、インフレによる賃金及び資産価値の喪失という痛みの伴う手順を単純に免れたのである。 いや、日本の「最大の課題」は、歳出の半分近くが - そして時として半分以上が - 借り入れとなる、執拗で、毎年繰り返される調子の狂った彼等の財政赤字である。 先進国で最大となる、その刺激プログラムは最も乗り越える事が困難な債務の山になったのだ。

そして、火曜日に大阪で黒田が日本株式会社のリーダー達へ語った様に、それと共に賃金が上昇し続けてはいない日本の労働派達へ、そして日本国債、CD、そして今やスイス・チーズへと変化しつつあるゼロに近い利回りの金融商品の保有者達へ、彼が続けているインサイダーの冗談として - 毎月7兆円を印刷するという先進国において前例の無いマネー印刷キャンペーンを会計年度の初めとなる4月から日銀は始めたのである。

マネタリー・ベースを2年間で倍増させ、全ての年限の日本国債の「大規模な購入」を通じて円を下落させるという黒田の約束に沿いながら、4月1日から10月31日までの間にマネタリー・ベースは32%急増したのだ。 これは「予定通り...進展してきた」という事を彼は誇らしげに指摘した。 そして、僅か7ヶ月の内に、日銀のバランス・シート上の政府債券は175.6兆円へと40%急上昇したのである。 満開状態にある中央銀行の印である。 それが実体経済を支援しなかったとしてさえ、他の面では非常に成功したのだ。

それはバブルを引き起こした。 それは9月の年率インフレを1.1%(2.1%跳ね上がった商品価格と共に)押し上げたのだ。 それは、この安っぽい紙がトリプルAよりも3段階引き下げられたにも拘わらず、10年物日本国債の利回りを今や0.6%へと押し下げたのである。

そして、それは日本国債市場を殺した。

前四半期に大手金融機関の間での平均月間取引量は、2004年に遡る日本証券業協会のデータにおいて最低となる37.9兆円へと崩壊した。 それは、98兆円の月間平均から61%の低下である。 日本国債は、財政リスク、インフレ、経済、又は他の如何なるものに対しても反応しないものとなったのだ。 流動性は蒸発してしまった。 価格は無意味なものとなってしまったのだ。

ブルームバーグによると、日本国債市場が死んだ事を宣言した後、これらの低い利回りは「日本の悪化している財政にも拘わらず財政再建が足りなかった事」のせいであると、三浦哲也は不気味に指摘したのである。 政策立案者達は問題無く借り続ける事ができると考えているのだ。

彼等は、4月1日から発動される5%から8%への消費税の引き上げ法案を通過させた。 それは新たな歳入をもたらす。 引き上げが効果を出した後で穴の中へ取り残される事になる - 主要な物を消費者及び企業が前倒しで購入しているので、それは既に、購入の津波を引き起こしているのだ。 そして政府は、増税のネガティブな影響を打ち消す為の5兆円の刺激パッケージを発表した。 消費者が殆ど全ての物に対して更に支払う一方、そのパッケージは日本株式会社の様々な物へ手渡されるのである。

米国におけるそれと同様に - 日本は世界で最も高い法人税率を課しているが、同国には控除、抜け穴、そして租税回避戦略があり、財務大臣の麻生太郎によると、全ての企業の僅か30%しか実際に法人所得税を支払っていないのである。 4月1日時点で、彼等の税負担は更に低くさえなるのであり、- 先進世界で最も財政的に無責任な国のもう一つの象徴である。

しかし、みずほの三浦だけが日本国債市場の死及び経済ファンダメンタルズとの間の繋がりの分断を嘆いたのではなかった。

財務省の元国際金融局長で現在の国際金融情報センター理事長である加藤隆俊は、インフレ価格安定性を押し上げる為に日本銀行が喜んで「債券市場における流動性及び取り引き量を犠牲にした」事を説明した。

「全ての意図や目的の為、日本国債市場は存在しないのです」と、ロンドンにあるスピロ・ソブリン・ストラテジーのニコラス・スピロはブルームバーグに語った。

「デフレを終わらせる為に市場機能が犠牲にされているのです」と、金融市場ブローカー東京短資の調査部門である東短の社長の加藤出も応じた。 そして、マネー刺激策を先細らせる事は債券価格を押し下げて利回りを押し上げ、問題の大元を引き起こす事になると彼は警告したのだ。

日本の金融システム・レポートによると、もしも利回りが1パーセンテージ・ポイント上昇した場合、銀行システム全体で8兆円の損失を生じさせる事になるのだ。 銀行はそれを消化する事ができるであろう;システムは安全である。 しかし、その後、視界から隠れ、3パーセンテージ・ポイントの上昇における損失を同報告書は総計したのである。 これを読んで欲しい...何が日本の銀行システム全体を吹き飛ばすのか?(日本銀行によれば、それ程でも無いという事である)



金利を引き下げた今週のECB理事会の決定に驚いた市場関係者も少なくなかったようですが、まだまだ大きな驚きが待っているかもしれないのです。


次回に続く...



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